楽しく働き、
成長する会社
<ミッション>
人を育て、企業を変え、
未来をつくる。
<ビジョン>
デジタルシフトで
ビジネスに新しい波を
A new wave in business
from digital shift.
<バリュー>
1.誠実に努力を重ね、
お客様に新しい価値を
提供し続ける。
2.信念を持って行動し、
仲間を集め
大きな力としていく。
3.価値観の共有を怠らず、
自立し成長し続ける
社員を育む。
4. 会社は社会の公器と
考え、社会の持続的発展に寄与する。
代表挨拶
代表取締役社長
鈴木 康弘 (Yasuhiro Suzuki)
1987年富士通に入社。SEとしてシステム開発・顧客サポートに従事。96年ソフトバンクに移り、営業、新規事業企画に携わる。 99年ネット書籍販売会社、イー・ショッピング・ブックス(現セブンネットショッピング)を設立し、代表取締役社長就任。 2006年セブン&アイHLDGS.グループ傘下に入る。14年セブン&アイHLDGS.執行役員CIO就任。 グループオムニチャネル戦略のリーダーを務める。15年同社取締役執行役員CIO就任。 16年同社を退社し、17年デジタルシフトウェーブを設立。同社代表取締役社長に就任。他に、日本オムニチャネル協会 会長、SBIホールディングス社外役員を兼任。
人を育て、
企業を変え、
未来をつくる。
当社は、「人を育て、企業を変え、未来をつくる。」をミッションとして創業しました。「企業とは人であり、その知識、能力、絆である」というドラッカーの言葉の通りに、企業が変革を求められる時代となった今、知識・能力を高め、絆をつくれる人材育成が求められてきています。そして、急速なデジタル社会への移行により、縦割りの業界・企業・組織の壁は崩れてきています。これからは、積極的にデジタルを活用したビジネス変革を起こし、企業を変えることが必須となっています。わたしたちは、人を育て、企業が変わることで、より良い未来をつくることを目指しています。
デジタルシフトで
ビジネスに
新しい波を起こす。
「デジタルシフトでビジネスに新しい波を起こす。」が当社のビジョンです。社名もここから命名しました。今、世界では本格的な情報化社会への移行が進みだしています。昨今では、 デジタルシフト(デジタル化)が加速して既存のビジネスに影響を与え、社会や企業は変革(DX)を迫られるようになりました。DXは、過去の延長戦上では成し得ない改革です。わたしたちは、お客様のDX支援を通し、新しいビジネス波を起こし、お客様・取引先様・従業員・社会が幸せになる世の中を目指していきます。
「四方よし」の
行動規範
日本古来から伝わる言葉で「三方よし」という言葉があります、「お客様良し」、「取引先良し」、「世間良し」の三方を満足させるよう行わなければいけないという意味の言葉で近江商人の思想・哲学を伝えたものです。その「三方よし」に「働き手よし」を加えた考え方が「四方よし」です。わたしたちは、社内においてもミションである「人を育て、企業を変え、未来を変える。」を実践しています。特に社員の価値観を高めることに重点を置き、他にも様々なスキルの向上に努めています。
2023年の挑戦
当社は、創業からDXのコンサルティングを中心に事業を展開してきました。昨今では、国内でも多くの企業がDXに取り組み始めましたが、まだ道半ばで、暗礁に乗り上げてしまっている企業も少なくありません。その要因となっているのが、DXが正しく理解されていないことです。DXとは、Digital Transformationの略語です。”D”は「デジタル化」を指し、”X”は「変革」を意味しています。DXとは“デジタルを活用した変革”のことです。しかし、DXをデジタル化と勘違いし、デジタルに比重を置きIT導入が先行し、変革が疎かになってしまっている企業が多くあるのが実情です。
DXを正しく進めるためには、DXの正しい情報を知り、変革ができる人材を育てることが大切です。この数年その問題意識を持ち、DXの正しい知識を発信するWebサイト「DXマガジン」、変革人材を育てる場「日本オムニチャネル協会」の立上げに尽力してまいりました。本年からは、従来のDXコンサルティングサービスに加え、DXマガジンによる正しいDX情報の発信、日本オムニチャネル協会による業界の壁を超えた人材育成の場の提供を加速させ、三位一体のサービス提供によりより良いDX支援に挑戦してまいります。

会社概要
【会社名】 株式会社デジタルシフトウェーブ
【資本金】 3000万円
【設立日】 2017年3月1日
【代表】 代表取締役社長 鈴木康弘
【本社】 〒150—0044
東京都渋谷区円山町28—1
渋谷道玄坂スカイビル10階
【TEL】 03—5428—5510
【事業目的】 DX支援サービスの提供
【事業内容】 ①DXコンサルティングサービス
②DXメディアサービス
③協会運営